川沿いの家は、景観や日当たりが良い反面、地盤の弱さや浸水被害のリスクが高いため売却しにくいとされています。
しかし、川沿いの家を売却するためのコツをしっかりと把握することで、スムーズな売却も可能です。
まずは川沿いの家のメリットとデメリット、浸水被害を受けた場合の対処法などについて、理解を深めましょう。
川沿いの家をスムーズに売却する方法
川沿いの家をスムーズに売却する方法の1つ目として、住宅診断（ホームインスペクション）をしておくことが挙げられます。
住宅診断とは、専門家が住宅の欠陥の有無や、補修すべき箇所を診断するサービスです。
事前に住宅診断で問題がないと提示されていたほうが、買主も安心してスムーズに取引できるでしょう。
2つ目は、川沿いの家は地盤が弱いというイメージを払拭するため、地盤調査をおこなうことが挙げられます。
災害時の液状化や地盤沈下のリスクを抑えるため必要であれば改良工事をおこない、地盤に問題がないことをクリアにしましょう。
3つ目は、更地にして売却するという方法が挙げられます。
特に築年数の古い住宅などの場合、更地のほうがスムーズに売却できることもあります。
川沿いの家のメリット・デメリット
川沿いの家のメリットの1つ目は、風通しや日当たりが良いことが挙げられます。
2つ目に景観の良さです。
遊歩道や桜並木が楽しめるなど、自然が豊かなため人気があるでしょう。
一方でデメリットの1つ目として、草木や水が多いため、蚊や羽虫といった害虫が発生しやすいことが挙げられます。
特に低層階の場合、防虫対策が必要になるでしょう。
2つ目は、地盤が脆い可能性があることが挙げられます。
川沿いの地層は水分を多く含んでいる場合があり、災害時に地盤沈下などの被害が起きやすいため、あらかじめ地盤改良工事などの防震対策をしておきましょう。
川沿いの家が浸水被害を受けた場合
もし家が浸水被害を受けてしまった場合、売却時に瑕疵として報告しなければいけません。
川沿いの家の価値は、被災のリスクの高さだけで下がることはありませんが、実際に浸水したことがある場合は一般的に2～3割程度相場が下がってしまいます。
では、売買契約の成立後、引渡しまでの期間で被災した場合はどうなるのでしょうか。
この場合、買主側が契約を解除できるよう民法で定められており、すでに支払われた代金も返還するのが原則です。
ただし、特約によって売主側の負担を軽減することもできます。
当事者間の合意の上で、契約書に被災した場合の危険責任を明記しておきましょう。
まとめ
川沿いの家は、景観や風通しが良いというメリットがある反面、地盤の弱さや害虫などのデメリットもあります。
実際に浸水被害を受けた場合は注意が必要ですが、住宅診断や地盤調査で将来的なリスクを把握し、スムーズな売却を目指しましょう。
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